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不妊治療にかかる費用は平均でどれぐらい?治療ごとの違いは?

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子供を望む方にとって気になることの一つに、不妊治療にかかる費用があります。

2021年現在不妊治療の殆どは保険適用外のため、どうしてもお金の不安がつきまといます。

不妊治療は様々な方法がありますが、平均するとどれほどの費用がかかるのかも気になります。

方法による費用の違いや、負担を軽くする方法は無いのでしょうか。

そこで今回は、不妊治療にかかる費用は平均どれぐらいなのか、方法別に紹介します!

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費用負担が少ないタイミング法

日本で主に行われている不妊治療は、次の3つとなります。

・タイミング法

・人工授精

・体外受精または顕微授精

この中でタイミング法は、女性の排卵日を特定し、授かりやすいタイミングを狙う方法です。

2021年時点では、公的医療保険の対象となっています。

そのため費用は三割負担となり、平均的な費用は一回につき3000円となります。

ただし平均3000円という金額は、治療すべてが公的医療保険の対象となった場合のみです。

治療法によっては保険適用外のものもあるため、場合によっては一万円を超えることもあります。

タイミング法では超音波検査などで、排卵日を正確に割り出しています。

もし何度も超音波検査などを行った場合は、全額負担となる場合があります。

また治療を始める前に、血液検査やレントゲン検査を行うことがあります。

こちらも一部の検査が保険適応外となることがあるため、確認が必要です。

人工授精から保険適用外に

検査などで授かりにくい体質とわかった場合、人工授精法を勧められることがあります。

人工授精法は女性の排卵日に合わせ、精子を女性の体内に送る方法です。

夫婦生活での自然な受精が難しい場合に、採用される方法です。

人工授精は公的医療保険の対象外となるため、全額自己負担となります。

費用は一回につき、平均2万円となります。

人工授精ではより確実に授かるために、排卵誘発剤を使用することがあります。

また血液検査や超音波検診を行うこともあるため、更に費用が増える場合もあります。

ただし一度で成功しない事もあり、回数を重ねるごとに平均2万円以上の出費となります。

体外受精・顕微授精は高額に

人工授精でも難しいと医師が判断した場合、体外受精・顕微授精が選ばれます。

いずれも精子と卵子を体外で受精させ、受精卵を女性の体に戻す方法が取られます。

体外授精及び顕微授精も保険適用外のため、全額自己負担となります。

かかる費用は一回に付き、平均30万円となります。

一回の治療で子供を授からなかった時は回数を重ねるため、毎回平均30万円の費用がかかります。

人工授精・顕微授精ではより高度な技術の治療となるため、一度の治療に時間がかかります。

体への負担も増えることから、特に働く女性への負担がかかる治療法となっています。

より授かりやすくするために、全額自己負担となる検査や服薬・注射も増える傾向もあります。

保険適用外なのでどうしても高くなる

不妊治療の費用が高くなってしまうのは、多くの治療法が公的医療保険の適用外だからです。

公的医療保険に関しては、「命に関わる可能性がある病気や怪我をなおす」時に適用される方針があります。

そのため子供が授かりにくい状況は、授かりたいと願う人の命には影響しないため保険適用外としています。

特に人工授精や体外受精は「病気をなおす治療」ではないので、保険適用外となってしまいます。

また不妊治療が保険適用外となることで、より自由な治療法を試すことも可能となっています。

きめ細かな治療を行うことで授かる確率を高めてはいますが、その分費用もかかる傾向があります。

更には年齢が高くなるほど授かりにくくなるため、不妊治療を始めるタイミングも重要となってきます。

その他には通院回数が増えれば費用もかかりますし、通院に関係する費用も増えていきます。

特に人工授精や体外受精は夫婦の協力が必要で、夫婦ともに病院へ行くために会社を休むことも増えてきます。

そのため不妊治療では、様々な形でお金の負担が掛かってしまいます。

助成金などを活用して費用を押さえることもできる

不妊治療は治療方法や回数によっては、子供を授かるために数百万円の費用がかかってしまいます。

そのため国や地方自治体では、不妊治療に対する助成金を用意しています。

2021年1月からは不妊治療1回につき、国から最大30万円の助成金が受けられるようになりました。

回数は子供一人につき6回までで、人工授精・体外受精などが対象となります。

ただし現時点では2022年3月までとなっており、4月以降は利用できない可能性があります。

また地方自治体でも助成金を出すところがあり、合わせて利用が可能な場合があります。

どちらの助成金も条件があるため、確認して活用しましょう。

さらに2022年4月からは、人工授精・体外受精も公的医療保険の対象となります。

三割負担で治療が受けられるため、より多くの方が不妊治療を受けやすくなりそうです。

まとめ

不妊治療は病気ではないという考え方から、現時点では一部を除いて全額自己負担となっています。

一回に付き30万円以上もかかる治療法もあるため、計画的にお金をためてからと考える人もいます。

不妊治療は若いうちに受けると授かりやすくなるため、出来れば早い内に始めることが大切です。

助成金や将来的な保険適用を考えた上で、お金の不安を抱えずに治療を受けたいものです。

子供を授かるために不妊治療を考えている方は、治療費も含めた計画をしっかり立てませんか?

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