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新型出生前検査・NIPTとは?かかる費用は?医療費控除の対象になる?

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子供を授かった時に親が願うことは、健康で無事に生まれてくること、ではないでしょうか。

生まれてくる事が最優先でも、健康であることを願うことでしょう。

最近では新型出生前検査・NIPTを行うことで、赤ちゃんの疾患がある程度わかるようになりました。

どの疾患がわかるのかも気になりますが、体への負担やかかる費用・控除があるのかも気になます。

そこで今回は、新型出生前検査・NIPTでわかることと、かかる費用や医療費控除について紹介します。

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新型出生前検査とは?

新型出生前検査とは、妊娠中に赤ちゃんのDNAを検査し、染色体異常があるかどうか調べるものです。

人の遺伝子には、その人がもつ様々な特徴や情報が含まれています。

その中には、染色体異常が原因となる、先天性の病気や障害の情報もあります。

染色体異常が原因となるものには、「ダウン症」などがあります。

出生前検査を行うことで、赤ちゃんにダウン症などの障害や病気があるかどうかがわかります。

それにより出生後の医療ケア、親子への支援、子育てへの心構えを準備することができます。

検査を受けるかどうかは任意ですが、不安がある方は検査を行うことで安心感や準備ができることでしょう。

NIPTとは?

新型出生前検査の方法は、「確定検査」と「非確定的検査」の2種類があります。

確定検査は羊水などから調べる方法で、すべての染色体異常が調べられる方法です。

精度が100%と安定感がある検査ですが、母体への負担が大きい方法です。

また1/100~1/300の割合で流産・死産のリスクがあるため、親にとって安心な方法ではありませんでした。

非確定的検査は超音波検査または血液検査で、染色体異常が調べられる方法です。

特に新型出生前診断(nipt)は血液検査のため流産の危険がなく、安心して検査が受けられます。

検査するのは赤ちゃんの染色体異常に関わる部分だけですが、精度は99%と確実性があります。

検査結果が判明するのに2週間程かかり、染色体異常の有無と性別が伝えられます。

注意してほしいのが、niptで染色体異常が判明した場合です。

niptは高精度ではありますが、確実な検査ではない部分もあります。

そのため染色体異常が判明した場合は、改めて確定検査を受ける必要があります。

またniptでわかるのは、染色体異常による一部の先天性疾患です。

すべての先天性疾患や障害がわかる検査ではないことを、知った上で検査を受けましょう。

niptはいつから受けられる?条件は?

NIPT認可病院の場合は、出産時年齢35才以上の方が対象で、若い方は受けられません。

これは年齢が高くなるほど、染色体異常の発生率が高くなってしまうからです。

検査が受けられるのは、妊娠10週1日を過ぎてからです。

病院によっては15週までと制限する場合がありますが、16週を過ぎても検査が可能な機関もあります。

授かっている赤ちゃんに関しては、一人または双子となります。

自然妊娠の他に、体外受精や第三者からの卵子提供による妊娠でも検査は可能です。

もし三つ子以上とわかっていて検査を希望する方は、医師に相談してみましょう。

また、次の場合は医師から検査を勧められる場合があります。

・父母どちらかに染色体以上がある。

・過去に染色体異常の子供を妊娠・出産している。

一方で、次の方は検査を受けられない可能性があります。

・ガン患者である。

・過去に輸血を受けた経験がある。

・臓器提供を受けたことがある。

詳しい条件に関しては、必ずかかりつけの医師に相談しましょう。

費用はどれぐらい?医療費控除の対象になるの?

新型出生前検査にかかる費用は、検査方法により異なります。

niptはその中でも金銭負担が大きく、負担額は20万円前後となります。

また確定検査となった場合、さらに10万~20万円前後が必要です。

負担が大きい出生前検査ですが、公的医療保険の対象外なので全額自己負担となります。

また医療費控除の対象外のため、あとからお金が戻ってくる事もありません。

医療費控除とは、1年間の医療費が10万円を越えた時に、医療費の一部が戻ってくる制度です。

毎年2月~3月に行われる、確定申告を提出することで控除を受けることができます。

出生前検査が公的医療保険や医療費控除の対象外なのは、病気を治す「治療」ではないからです。

子供の染色体を調べる検査であり、染色体異常が見つかっても検査で治せないので対象外となります。

まとめ

新型出生前検査は子供がお腹の中にいる時点で、安全に染色体異常による先天性疾患が調べられる検査です。

その中でもNIPTは母親の血液を調べる事で検査ができるため、母子への負担が少なく精度も高い方法です。

NIPTにかかる費用は安いとは言えず、医療費控除の対象外のため全額自己負担ではあります。

しかし生まれてくる子供への心構えもできるため、余裕があるなら受けたほうが安心出来る検査です。

生まれてくる我が子と親のこれからのためにも、子供を授かったらNIPTによる検査をおすすめします。

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